【インドネシア編】アジアのデジタルマーケティングについて解説します。

インドネシアのデジタルマーケティングについて解説していきます。

インドネシアの基本情報

人口：約2億6000万人
言語：インドネシア語（Bahasa)
宗教：イスラム教

2020年のインドネシアのデジタル広告市場規模はUS$500 million。
日本円でいうと約511億円くらいです。
日本の2019年のデジタル広告市場が2兆1,048億円といわれているため、日本に比べると3分の1にも満たない市場規模となっていますが、注目すべきは成長率であり、2020年度のインターネット広告は50％も伸びているというデータまであります。

インドネシアのSNS状況

次にインドネシアのSNS事情について見ていきましょう。

最も多いのがYoutube、次にFacebook、そしてInstagramときています。
TwitterやLINEなどもグラフには記載されているものの、実際のインドネシア人に話してみると使用している人はあまり多くありません。
若者層で言うならば、Tik tokの使用率は着実に増えている印象があります。

ビジネス系ではLinkedInも使用されていますが、英語を話すことができる方中心のような気がします。
インドネシア語しか話さない方はLinkedInはあまり使用しない印象があります。
日本でも日本語しか話さない方は比較的LinkedInを使用する割合は低いように思えるので、それに近いのかもしれません。

こちらはインドネシアのSNSの年齢・性別の使用グラフです。
他の国と比較すると、若年層の利用率が非常に高い事がわかります。

インドネシアにおけるデジタルマーケティングの位置づけ

TVの影響力が強いため、TVCMは広告費全体の50％以上を占めていますが、デジタルも直近だと広告チャネルとして注目され始めています。
特に若者（１０代〜２０代）からミレニアル世代を狙っている場合はTVCMよりもWEBでの販促キャンペーンの方に予算が充てられていたりしています。

日本の会社でインドネシアで活躍しているところはどこ？

少し逸れますが、インドネシアにおいてある一定のポジショニングを取っている日系企業を紹介します。

Mandom

GATSBY　ワックスです。
マンダム自体がそもそも海外売上比率43％までいっているのですが、その中でもインドネシアは1969年に設立して大きな事業会社となっています。
富裕層ではなく、大衆層を狙って商品販売をしているのが特徴です。

大塚製薬

ポカリスエットの会社です。現在大塚グループにはインドネシアだけで3500人の従業員が働いており、そのほとんどがローカル社員です。2004年に現地の生産工場を設けて商品制作から販売までインドネシアで一貫して行っています。
非常にローカライズされたマーケティングが特徴の会社です。

ヤクルト

在インドネシアの日系企業の雄といえば、ヤクルトです。
1991年の進出から23年で、年間販売本数11億本を突破しています。
こちらはポカリスエットとは異なり、日本でもおなじみの「ヤクルトレディ」と呼ばれる方を活用したセールです。日本式の営業スタイルが成功した事例といえるでしょう。

インドネシアのインターネット広告のプラットフォームは？

インドネシアのデジタルマーケティングはグローバルプラットフォームを押さえていれば問題はないはずです。

Google　検索型広告

ユーザーが検索したときに受け皿となる広告です。インドネシア人のほとんどがGoogleを使用している為、検索型広告はこれ一つで十分です。

Youtube

動画広告をする際には、Youtubeでいいかと思います。
前述のグラフにもありましたが、インドネシア人のYoutubeの視聴時間は長いです。
Facebookと合わせて実施すると更に良い効果が得られるかと思います。

Google　ディスプレイネットワーク

Googleが提供しているディスプレイ型の広告になります。クリック単価が低く、多くのトラフィックを集めることができます。

Facebook／Instagram

広告媒体として使用するという方法もありますし、自社のアカウントを作成してファンを増やす為に使用するという活用の仕方もあります。
どちらのアカウントを中心に運用するかは自社のターゲットオーディエンスがFBとIGのどちらを多く使用しているかを判断軸とするといいでしょう。

Tik tok

若者を中心としてターゲティングするのであれば、Tik tokがオススメです。
とりわけインドネシアは若年層のユーザー数が多いため、Facebookを使用するよりもTik tokやInstagram中心にマーケティング活動をした方がいいケースもあります。
「〇〇チャレンジ」みたいなキャンペーンを打つこともできますし、普通に広告配信としても使用することができます。
個人的には日本のTwitterを使って広告キャンペーンを実施する感覚で、バズらせる感じです。
Tik tokの広告メニューは非常に多いので、別で解説します。

BtoB系やビジネスマンをターゲットとした場合、LinkedInもオススメです。
東南アジアではLinkedInに登録しているユーザーは多いので、広告プラットフォームとしても成立します。
一方で、配信単価・クリック単価が高い為パフォーマンス型のキャンペーンでは見合わないことの方が多いように思います。